地域創造

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地域創造レター

News Letter to Arts Crew

6月号-No.026
1997.06.10(毎月10日更新)

●支援事業 研修プログラム紹介

●トピックス

●制作基礎知識シリーズ <映像編(1)>


支援事業 研修プログラム紹介

都道府県主催の文化担当者育成事業を支援
 
●地域のタイプ別実地研修からポスターづくりまで

実践型プログラムで人材育成を目指す
 
 ここ10年ほどの間に、民間、国、大学などで文化施設の運営や事業の制作を学ぶ各種講座が次々に開講されています。加えて、近年では都道府県が市区町村の文化担当者などを対象に研修を開くケースも増えてきました。96年1月に当財団が全国都道府県政令市を対象に行った調査では、実施予定のものも含め34団体が文化関係の研修を企画していました(外郭団体含む)。
 
 市区町村の文化施設を支える人材を育成しようというのが共通の目的ですが、各地域の文化的背景や、住民のニーズを踏まえ、より地域の実情に則した実践的な研修を実施するところも出てきました。研修プログラムも日々進化しているといった感じです。
 
 財団法人地域創造では、そうした人材育成事業の一層の充実を支援するため、今年度より都道府県が市区町村の文化担当職員を対象に開催する研修プログラムへの助成を始めました。今年は、新潟県文化振興財団、石川県、愛知県、和歌山県、長崎県が主催する5つの事業を支援しています。
 
 今号では、石川県、愛知県、新潟県の各担当者に、各県の取り組みと課題についてお話をうかがいました。


住民主役のホールづくりがテーマ

石川県「ふるさとステージネットワーク事業」

■谷口薫(石川県地方課)
 
 「石川県では、昨年から県内の公共ホール担当者を対象とした研修事業を開催しています。昨年は、県外から講師を招き、講義やワークショップを中心に企画・制作・広報の基礎知識を学びました。参加者は15人。講義内容は、舞台芸術の提供に止まらず、ホールの果たす社会的な役割にまで及び、大いに刺激になったようです。ただ、理想論を聞いているだけではどうしたらいいか分からないという声もありました。そこで、今年は昨年の基礎編に続く実践編というかたちで、県内2、3の地域のホールを会場として、実際に公演を立ち上げようというプログラムを組みました。
 
 テーマは『住民主役のホール』です。ホールの担当者が住民に文化事業を"提供する"だけでは面白くないし、地域に何も残らないと思います。地域の人に、ホールに関心をもって関わってほしいーーとはいっても、市民と何をどう話せばいいか分からない担当者も多いはずです。そこで市民による自主管理・運営を実践している金沢市民芸術村ドラマ工房のディレクター青海康男さんにアドバイザーをお願いしました。最初に合宿形式のゼミを行って、青海さんとホール担当者で作戦会議をする予定です。
 
 この研修事業で、ホールの活性化ということに止まらず、ホールと住民との新しい関係づくりができればと考えています。ホールが入り口となって、地域づくりなどについて、行政と住民がともに取り組んでいく仕組みができれば素晴らしいですね」


■青海康男(金沢演劇人協会)
 
 「『金沢市民芸術村』ドラマ工房では、今年から5カ年計画で市民を対象とした演劇ワークショップを開催します。企画を担当するのは自主運営をまかされている面々で、行政側の意向も聞きながらそれをとりまとめるのが目下の私の役割です。
 
 住民参加といっても、行政側だけでプログラムすると、やはり市民はお客さん。一時的な楽しみで終わってしまうという事例がほとんどではないでしょうか。そこで集まったパワーをどのように蓄積していくか。まず、地域で核になる人たちに思い切ってまかせること。一方で参加の窓口は広く開いて多様な人に関わってもらうことも大切だと思います。私の経験からお役に立つことがあれば、と石川県のアドバイザーを引き受けました。
 
 この研修では、まず会場となる地域でユニークな取り組みをされているキーマンを探し、その人に協力してもらって共同で企画を立てます。そのほか広くスタッフ、参加者を募り一緒に企画を実現していこうと考えています。
 
 とはいっても、僕自身、金沢以外の地域で核になるような人に出会えるか正直分からない。とりあえず、その地域の面白い人が集まっている"たまり場"を探すことですね。そこに出掛けていって、みんなの話を盗み聞き(?)することから何かが始まると思っています」


都市型、都市郊外型、町村型〜タイプ別研修

愛知県「アート・マネジメント実践講座」

■清水俊治(愛知県文化振興局)
 
 「愛知県では、1994年から慶應アートセンターにコーディネートをお願いして講座を開催しています。構成としては、初めに概論を行った後、総務担当、企画担当、広報・営業担当の3つのグループに分かれ、実際に公演を制作します。少人数で、みんなが考えて動くことがこの講座の特色です。
 
 初めの2年間は名古屋市内で開催したのですが、昨年は豊橋市民文化会館を会場に実施しました。参加者の多くは、名古屋以外の地域から参加しています。名古屋で制作を行っても、郊外とはいろいろと条件が違うので応用するのが難しい。例えば、名古屋だとアーティストを呼びやすいし、印刷物をつくるのにも関連会社が多いのでやりやすい。条件が違う郊外で、どう工夫できるのか、昨年実地で研修を行ってみたわけです。
 
 住民のニーズも地域によってさまざま。昨年は、地域の状況を豊橋市の担当者に調べて報告してもらい、それをたたき台に企画をつくりました。豊橋は高校演劇などが盛んなのに、なかなか公演を見る機会がない、ということから昨年1月「D.K.HOLLYWOOD」による演劇公演を行いました。
 
 今年は、幸田町の町民会館を会場に実施する予定です。大都市郊外型とまた背景も需要も違う町村で、どんな文化事業が可能か?事業の実施だけでなく、その検証にも時間をかけたいと考えています」


文化会館をバックアップする土壌づくりも

新潟県「アートプロデュース講座」

■丸田洋一(新潟県文化振興財団)
 
 「新潟県では、昨年からアートプロデュース講座を開催しています。基礎編として前半に合宿形式の集中研修を行い、後半は実務編として月1回実践的な研修を行います。最終的には、参加者で実行委員会を組織し、公演を実施します。
 
 昨年の実務編はどちらかというと頭で考える講義形式のものが多かったのですが、今年は実際にデザイナーと話し合いながらチラシやポスターをつくったり、助成制度の説明と一緒に、実際に申請を行うものなど参加者が実際にやってみる研修が中心になっています。
 
 また、昨年の参加者はホール担当者がほとんどだったのですが、今年は市町村の文化担当職員まで枠を広げました。ホール事業というのは、ホール担当者だけでやるのではなく、市町村の文化担当課なども共通の認識をもって、バックアップしていかないと成立しません。この研修でその土壌づくりもできればと考えています」



●平成9年度地域創造支援研修プログラム

◎ふるさとステージネットワーク事業
[主催]いしかわ公共ホール連絡協議会
[担当窓口]石川県総務部地方課
◎アート・マネジメント実践講座
[主催]愛知県
[担当窓口]愛知県総務部文化振興局振興課
◎アートプロデュース講座
[主催]財団法人新潟県文化振興財団
◎イベント・アカデミー(和歌山県)
[主催]世界リゾート博記念財団
◎地域文化プロデュース実践講座
[主催]長崎県
[担当窓口]長崎県生活環境部文化推進室

トピックス

市民文化団体の活動をベースに・松本市音楽文化ホール
 
 松本市は、小澤征爾氏が音楽監督を務める国際的な音楽祭「サイトウ・キネン・フェスティバル松本」の開催地として、またバイオリン奏者を育てる才能教育「鈴木メソッド」の発祥地として知られ、クラシック音楽による地域づくりで稀にみる成功をおさめています。その松本市のクラシック音楽文化の拠点となっているのが、1985年に開館した松本市音楽文化ホール(ザ・ハーモニーホール)です。
 
 昨年度の施設利用実績をみると、音楽専用ホールの稼働率が100パーセント(利用可能日数288日)、小ホール93パーセント、練習場99パーセント、利用者数は1年で計18万3381人に上っています。96年度は主催事業6件、共催事業20件、主催セミナー3件で、主催コンサートの平均入場率が何と91パーセント(朝行われた事業1本を除く)。全国の公立ホールの平均稼働率が67.5パーセント(しかもそのうち32.1パーセントが集会目的使用。93年文化庁調べ)であるのと比べると画期的な運営状況といえます。


●藤牧隆館長補佐コメント
 
 市民文化団体の長年の運動が実ってできたホールなので、自分たちの施設だという市民の思いがとても強かったそうです。施設計画でも市民と行政が議論して、音がよくて使いやすいホールにとの声で1000席規模の予定が756席になり、新たに練習室も追加されました。特徴のある事業としては、オルガン音楽の普及と地域の市民団体が参加するオリジナル音楽劇があります。
 
 前者は自主事業の柱として企画されたもので、コンサートホールでは県下に唯一のパイプオルガンを設置し、専属のオルガニストをホール職員として抱えました。87年から毎年、子どもを対象にした夏休み体験コンサート、講習会(入門編、初級編)、新作コンサートを開いています。現在では、講習会OBがオルガン同好会(約40名)を結成して発表会を行うまでになり、利用率の高いなか、ホールの空いている時間をおさえて練習に励んでいます。演奏会用のパイプオルガンを練習用に開放しているのは全国でも珍しく、大変喜ばれています。今年で11回目になるオリジナル音楽劇は、クリスマス・イベントとして企画され、市民の実行委員会とホールが共催しています。名作童話を題材にして、松本市民吹奏楽団や地元劇団、一般公募による合唱団など、総勢150名余りの市民が1年近くかけて準備します。昨年度の入場者数は3回公演で3000人を超えました。このほか、実行委員会が企画しているものとしては生け花と音楽会を合わせた「響」、着物イベントと合わせた「雅」などがあります(いずれも満席)。
 
 私は館長補佐の3代目で、ホールに異動になって1年半になりますが、来てみて初めて松本市にいろいろな市民文化団体があることがわかりました。練習室が足らず、増築希望があるほど市民の文化活動が活発なのには驚きました。私たちが事業をやる場合も、こういう利用者団体の意見を聞いたり、チケット販売にご協力いただいたりしています。
 

●松本市音楽文化ホール 利用状況の推移
 

[開館]1985年10月
[施設概要]音楽専用ホール(写真はホール内観/756席)、多目的小ホール(240席、全席可動)、練習室3、研修室1
[会員組織]ハーモニーメイト(2387人)/チケット割引、隔月会報発行、ボランティア(演奏会表方、会報編集など)

※85年度の入場人員が少ないのはその年の10月に開館したため

 

制作基礎知識シリーズ <映像編(1)>

制作基礎知識シリーズVol.1

映画上映会を実施する(1)準備編
 
 公共ホールとその関連施設を上手に使えば、映画上映会から、演劇公演、コンサート、美術展、イベント、ワークショップ、各種講演会などさまざまな事業を実施することができます。そこで今回から「制作基礎知識シリーズ」と題して、事業担当者のための文化事業ハウツーを連載することにしました。その第1回として取り上げるのが映画上映会です。映画上映会を実施するために必要な設備やプログラムづくりの考え方などを今号と次号で連載します。講師は、海外フィルム・ライブラリーをもち、非営利上映会への貸出なども行っている財団法人国際文化交流推進協会の専門員、岩崎ゆう子さんです。
 
 公共ホールで映画上映会を実施するためには何が必要かをテーマに、(1)準備編(設備など)、(2)プログラム企画編に分けて基礎知識を整理したいと思います。映画を上映するためには、一番にフィルム、次いでそれを上映するための映写機、スクリーン、会場が必要になります。それぞれの項目について知っておくべきこと、留意すべきことは次の通りです。


●フィルムの種類
 
 ここでは35ミリ、あるいは16ミリのフィルムを借りて上映会を開催するということを想定して書きます。手軽だということでビデオでの上映を考えるところもあると思いますが、ビデオでの上映はまた別にさまざまな問題がありますので、ここではフィルムでの上映に限ることにします。劇映画だと大体35ミリフィルムである場合が多く、ドキュメンタリー映画や実験映画などは16ミリが多くなります。
 
 35ミリにしても16ミリにしても、オリジナルのネガからポジフィルムをつくって、(外国映画の場合)それを輸入して、台詞を翻訳して、字幕を打ち込むという行程を経て貸出用(配給用)のフィルムができるわけですから、その間にはかなりの手間と経費がかかっていて、フィルムそれ自体がとても貴重で高価なものです。その上、フィルムはちょっとしたことで傷ついたり、切れたりしてしまうものですから、取り扱いには細心の注意が必要です。
 
●フィルムの事故処理
 
 フィルムが切れたり、裂けたり、キズがついたりした場合、必ず配給元(貸出元)に連絡する必要があります。フィルム缶の中に、フィルムの状態を記録する用紙が入っていたり、上映報告書の提出が義務づけられている場合には、次に上映する人のために必ずフィルムの状態を記入してください(映写技師に頼むとよい)。


●上映作品を探す
 
◎情報を得る
 
 基本的な資料として役に立つのはキネマ旬報社が発行している『映画ビデオイヤーブック』です。たとえば今出ている『映画ビデオイヤーブック1997』には、1996年に公開された日本・外国映画がすべて解説付きで出ています。製作会社も配給会社も出ているし、配給会社の電話番号まで出ています。これを2、3年分まとめて手に入れてめくってみると上映会のいいアイデアが沸いてくるかもしれません。それにこの本はその年の国内の主要な映画祭で上映された作品も網羅していて参考になります。類似のものとして、ぴあ株式会社が出している『シネマクラブ』(邦画編・洋画編)がありますが、これは「劇場、ビデオ、LD、テレビ、いま日本で見られる映画最強ガイド」とあるとおり、新旧非常に多くの作品がリスト・アップされているので、前述の『映画ビデオイヤーブック』とあわせて資料としてあれば心強いでしょう。
 
 「非劇場用」のフィルム、つまり映画館用ではなく、公共施設用の映画を専門に配給(貸出)しているところもあります。こういうフィルムについては市販されている資料がないので、各々の団体に問い合わせて資料を得るしかありません。私が所属している財団法人国際文化交流推進協会(エース・ジャパン)は東南アジア各国の映画やロシア・ソビエトの1930年代までの映画、韓国映画やポーランド映画などを貸し出したり、公共的な映画上映に関する情報を掲載した季刊紙『フィルムネットワーク』の発行も行っています。ほかにも、たとえば、外国の文化機関でドイツ文化センター、韓国文化院などはかなり大規模なフィルムライブラリーをもっていて、自国の文化紹介事業の一貫としてフィルムを貸し出していますし、山形国際ドキュメンタリー映画祭は映画祭終了後も上映したフィルムを確保して、上映を希望するところには貸し出しています。映画祭で字幕を付けたフィルムを一定の期間国内において巡回するということも最近はよく行われています。
 
●参考書籍と発行元
『映画ビデオイヤーブック1997』(発行:株式会社キネマ旬報社)4300円
『ぴあシネマクラブ1997-1998(邦画編)』(発行:ぴあ株式会社)3201円
『ぴあシネマクラブ1997-1998(洋画編)』(発行:ぴあ株式会社)3209円
『平成8年度文化事業企画連絡会:映画上映ネットワーク会議 報告書』(発行:国際交流基金、編集:エース・ジャパン/入手したい方はエース・ジャパンまで340円分の切手をお送りください)
季刊『フィルム・ネットワーク』(編集発行:エース・ジャパン/現在7号まで発行)


◎フィルムを借りる
 
 映画館に映画(フィルム)を配給しているのが配給会社です。映画館でかかっているフィルムも公共ホールで上映するフィルムもモノとしては同じですから、公共ホールも配給会社からフィルムを配給してもらえばいいのです。そこで、何を(どの作品を)上映したいのかということがわかっていれば、前述の『映画ビデオイヤーブック』や、映画館で見て気に入った作品ならその映画のチラシなどで配給会社を調べて交渉すればいいわけですが、配給会社が映画館でかかっているすべての作品を公共ホールに貸してくれるわけではありません。公共ホールは映画館ではないのですから、同じ地域の映画館での上映が決まっている作品を同じ時期には貸してくれないし、公共ホールでそういう作品を上映する意味もないでしょう。これは、とても当り前のことですが、公共ホールで映画を上映するときには決して忘れてはならない大切なことでもあります。地域にある映画館や自主上映グループとどのような連携をとって上映会を開催するか、このことについては次回また詳しく書きたいと思います。
 
 配給会社に限らず、どこからフィルムを借りるにしても、フィルムをもっているところと交渉をして、送付してくれるよう話をつければ、フィルムは会場に到着しますが、フィルム1本あたりのレンタル料はいくらぐらいなのかということも気になるところでしょう。これは千差万別で、作品がまだ公開されていない、あるいは公開中のものだと高いとか、「非劇場用」の作品でもフィルムの巡回で映画祭経費をまかなおうとする場合には高いとか、作品によってかなり違いがあるので一概にはいえません。この辺の事情については、昨年エース・ジャパンが国際交流基金、福岡市総合図書館と共催で開催した「映画上映ネットワーク会議」でかなり詳しく話し合われ、報告書もできていますので、そちらを参照していただければよいかと思います。
 
●フィルム・レンタル料
フィルムのレンタル料は千差万別ですが、エース・ジャパンが貸出している作品の場合、そのフィルムの提供団体によって価格が異なり、現在1作品につき(60分以上)20,000円〜100,000円まであります。
 
●第2回映画上映ネットワーク会議
1997年8月25日、26日、萩市にて開催(お問い合わせはエース・ジャパンまで)。

●会場づくり
   会場には映写機とスクリーン、それらを操作する映写技師が必要です。公共ホールの場合、35ミリの映写機があるところというと、客席数が1000席以上とかの大きなホールであることが多いのですが、映画の上映で1000席を埋めるのはかなり難しいと思います。映画の上映には多くても300席ぐらいのホールが適当だと思います。実際、昨年できた福岡市総合図書館の映像ホールは246席だし、川崎市市民ミュージアムの映像ホールは270席です。
 
 最近、座席数が500席前後の中小のホールもかなりつくられているようですが、そういうところで35ミリの映写設備を備えているところはあまり多くないようです。これから、この程度のホールをつくられるところにはぜひとも35ミリの映写設備を入れていただきたいと思います。
 
 映写設備がないとなると、映写機やスクリーンを借りなければいけないし、映写技師も探さなければいけません。これらを確保するには、地元の興行組合に相談する、各地にある「映画センター」という公共施設などでの上映を専門的にやっている団体に相談する、各地の映画祭などに機材や映写技師を派遣している会社に頼む、などいくつかの方法があります。このいずれの方法がよいかということも、地域によってそれぞれ事情は異なるので、まずは近隣で上映をやっているところにどうしているかを聞いてみるのがいいでしょう。
 
 会場が整って、映写機もスクリーンもあって、映写技師さんもいて、上映すべきフィルムがあれば、上映はできます。けれど、それだけでは上映会は成立しません。次回ではさらに、上映会を充実したものにするための、ソフトの部分について書くことにします。
 
●財団法人国際文化交流推進協会(エース・ジャパン)
〒107港区赤坂2-17-22、赤坂ツインタワー1階
Tel. 03-5562-4422 Fax. 03-5562-4423

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