地域創造

WWW を検索 jafra.or.jp を検索 powered by google  

人材ネットバンク

戻る

公共ホール等求人情報 | 人材育成研修開催情報

人材育成研修開催情報
←戻る
No. 100014
団体名 世田谷パブリックシアター
研修名 「パブリックシアターのためのアーツマネジメント講座2009」
内容 ■「シリーズ講座『日本の公共劇場を考える』」
多目的ホール、貸し館運営を中心とした公共文化会館から一線を画した「公共劇場」が全国各地に生み出されるようになってから十数年がたちました。しかし、各公共劇場がそれぞれの地域で果たしている役割そして課題は、劇場を取り巻く環境によって異なります。本講座シリーズでは、異なる専門分野の講師をお招きし、日本の文化政策、地方自治体との関係、法律、歴史などさまざまな切り口より、各地域の公共劇場に共通する「公共劇場」について再考し、現在抱える課題について考えていきたいと思います。

(1) Vol.1「地域に残すための劇場・音楽堂を育てる−公設から公共へ」
講師:草加叔也 (空間創造研究所代表)
(2)Vol.2「公共劇場を規定する法律」
講師:小林真理 (東京大学大学院人文社会系研究科准教授)
(3)Vol.3 「公共劇場の誕生」
講師:高萩宏 (東京芸術劇場副館長)
(4)Vol.4 「公益法人改革―新制度にどう向き合うか」
講師:片山正夫 (財団法人セゾン文化財団常務理事)
(5)Vol.5 「この社会において演劇作品を創ること」
講師:松井憲太郎 (演劇評論家)
(6)Vol.6 「文化行政からみた公共劇場」
講師:木村直樹(文化庁文化部芸術文化課文化活動振興室長)
(7) Vol.7 「財政から見た文化、芸術」(仮)
講師:金谷裕弘 (財団法人地域創造)
(8) Vol.8 「公共劇場の『公共性』を、原点から再考する」
講師:伊藤裕夫 (富山大学芸術文化学部教授)

■『プロデューサーの仕事』
世田谷パブリックシアターのプロデューサー 4名が、世田谷パブリックシアターでの舞台芸術作品創造事例に基づいて、舞台芸術作品のプロデュース/公共劇場のプロデューサーの仕事について迫ります。

(1)「プロデューサーに求められる視点」
講師:奥山緑(世田谷パブリックシアター制作部長)
(2)「国内演劇作品のプロデュース 」
講師:根本晴美(世田谷パブリックシアタープロデューサー)
(3)「国際共同製作作品のプロデュース」
講師:穂坂知恵子(世田谷パブリックシアタープロデューサー)
(4)「ダンスと演劇の閾 −世田谷PTのプログラムを事例に」
講師:楫屋一之(世田谷パブリックシアタープロデューサー)
対象 ■ 舞台技術系    ■ 制作系    □ その他シンポジウム・フォーラムなど
募集人員 『日本の公共劇場を考える』 40〜60人
『プロデューサーの仕事』 40人
※先着順に受付いたしております。万が一定員に達してご参加いただけない場合はご連絡いたします。
日時 『日本の公共劇場を考える』
(1) 5月14日(木)、19日(火) 
(2) 5月29日(金) 
(3) 6月4日(木)
(4) 7月7日(火) 
(5) 7月14日(火) 
(6) 7月30日(木)
(7) 8月25日(火) 
(8) 9月11日(金) 
※時間はいずれも19時〜21時

『プロデューサーの仕事』
(1) 6月9日(火)
(2) 6月16日(火)
(3) 6月23日(火)
(4) 6月30日(火)
※時間はいずれも19時〜21時
会場 世田谷文化生活情報センター セミナールーム/ワークショップルーム (キャロットタワー4・5階)
受講料 『日本の公共劇場を考える』
(1)3,000円(全2回) (2)〜(6) 1,500円 (全1回) 
『プロデューサーの仕事』
6,000円 (全4回)
※受講初日に会場にてご精算いただきます。
申込み期間  
申込方法 ◆お申し込み、詳細はこちらへ
『日本の公共劇場を考える』
http://setagaya-pt.jp/workshop/2009/05/post_84.html
『プロデューサーの仕事』
http://setagaya-pt.jp/workshop/2009/06/post_127.html
特記事項 [助成] アサヒビール芸術文化財団

申込み、問い合わせ先

郵便番号 〒154−0004
住所 東京都世田谷区太子堂 4−1−1 キャロットタワー5階世田谷パブリックシアター学芸
電話番号 03−5432−1526
担当者氏名 世田谷パブリックシアター学芸 恵志
地域 □北海道・東北 ■関東 □中部 □近畿 □中国・四国  □九州・沖縄 
ホームページ http://setagaya-pt.jp/workshop/
掲載可能な団体は公立文化施設を運営する地方公共団体や関連の公益法人等(注)です。
    (注)
  1. 地方公共団体
  2. 地域における芸術創造活動の振興に資することを目的として民法第34条の規定により設立された法人のうち、地方自治法の一部を改正する法律(平成15年法律第81号。以下「改正法」という。)附則第2条の規定により、なお従前の例によることとされた改正前の地方自治法第244条の2第3項の規定に基づき公の施設の管理を行うもの
  3. 改正法による改正後の地方自治法第244条の2第3項の規定に基づき指定管理者として指定を受け、公の施設の管理を行う法人その他の団体
  4. 地域にける芸術文化活動の振興に資することを目的として民法第34条の規定により設立された法人(2.を除く)のうち、地方公共団体が基本金その他これに準ずるものを出資している法人で地域創造が特に認めるもの

ページトップへ↑