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人材育成研修開催情報
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No. 100023
団体名 世田谷パブリックシアター
研修名 『地域社会と芸術』
パブリックシアターのためのアーツマネジメント講座2009
内容 ■アートの力を、地域の活力に活かそうとするさまざまなプロジェクトが全国各地で実践されています。そうしたプロジェクトを推進されている方々をお招きし、活動例や考え方をお話していただく中で、芸術が社会と結びついていくための関係の在り方を検討していきます。また、プロジェクトがどのように地域の魅力ある拠点―オープンスペースを作り上げていっているのかも考えていきたいと思います。

(1) 2009年10月20日(火) 19時〜21時 第1回「創造性と他者との関係性」
講師:田野智子(NPOハート・アート・おかやま代表理事、アートリンクセンター岡山代表)

アートを「世界観の拡大」と捉えると、アーティストは「概念を作る人」といえ、一方障害のある人は、生まれながらに我々を揺さぶる「概念」を持っている。常に新たな価値の創造を行うアートの現場が、広く地域社会と繋がることで、障害のある人や高齢者、子どもなど自由な表現を行う人を含めた地域のエンパワーメントが図られる。その価値の提案、普及活動こそが企画者及びアーティストの役割である。障害の有無や年齢や分野を超えた人々のそれぞれの真摯な日常をテーマに、彼らの密接な交流から生まれる新しい価値を、地域ごとの特色ある伝承文化との比較から見出そうと、さまざまなプロジェクトを展開しているが、それらのプロジェクトの一部を紹介していく。

(2) 2009年11月25日(水) 19時〜21時 第2回「アートなまちづくり」
講師:仲原正治(横浜市役所職員)

日本は様々な課題を抱えているが、飢えることのない社会を実現している。そして、非成長の時代に求められるのは物資的ものよりも、教育、旅、芸術など、心の豊かさを作り出すものである。日常生活の中で非日常的な楽しみ提供すること、「アート」や「クリエイティブな動き」をいかに提供できるかが、都市の魅力要素となっている。なぜ、横浜で三十数年間「デザインやアートなまちづくり」を目指してきたか、そして、「クリエイティブシティ・ヨコハマ」は、どこに行こうとしているのか。いくつかの事例を通して、「まち」へ出て行くことの必要性と重要性を語る。

(3) 2009年12月22日(火) 19時〜21時
第3回「死と生を接続する場として:お寺のコミュニケーションデザイン」
講師:山口洋典(浄土宗應典院主幹・應典院寺町倶楽部事務局長)

超高層のオフィスビルやマンションが建ち並ぶ大阪ミナミの繁華街から徒歩10分にある下寺町界隈に、劇場仕様の本堂を要する寺院がある。350年の歴史をもつ應典院は、1997年に鉄とガラスとコンクリートで出来た現代建築と外観を変えたが、内外で展開されている各種プロジェクトは、むしろ温故知新によるお寺の原点回帰とも受け止められる。同寺の住職、秋田光彦師は、「芸術の究極の目標は死への恐怖を乗り越えることにある」と表現者たちに説く。なぜ、お寺でアートなのか、コミュニケーションデザインという観点から接近する。
対象 □ 舞台技術系   ■ 制作系    □その他シンポジウム・フォーラムなど
募集人員 40名
日時 (1) 2009年10月20日(火)
(2) 2009年11月25日(水)
(3) 2009年12月22日(火)
※時間はいずれも19時〜21時
会場 世田谷文化生活情報センター セミナールーム(キャロットタワー5階)
受講料 各回1,500円
※受講当日に会場にてご精算いただきます。
申込み期間 先着順、定員になり次第終了します
申込方法 ◆お申し込み、詳細はこちらへ
http://setagaya-pt.jp/workshop/2009/10/post_145.html
特記事項 [助成] アサヒビール芸術文化財団

申込み、問い合わせ先

郵便番号 〒154−0004
住所 東京都世田谷区太子堂4−1−1キャロットタワー5階
世田谷パブリックシアター学芸
電話番号 03−5432−1526 
担当者氏名 世田谷パブリックシアター学芸
地域 □北海道・東北 ■関東 □中部 □近畿 □中国・四国  □九州・沖縄 
ホームページ http://setagaya-pt.jp/workshop/
掲載可能な団体は公立文化施設を運営する地方公共団体や関連の公益法人等(注)です。
    (注)
  1. 地方公共団体
  2. 地域における芸術創造活動の振興に資することを目的として民法第34条の規定により設立された法人のうち、地方自治法の一部を改正する法律(平成15年法律第81号。以下「改正法」という。)附則第2条の規定により、なお従前の例によることとされた改正前の地方自治法第244条の2第3項の規定に基づき公の施設の管理を行うもの
  3. 改正法による改正後の地方自治法第244条の2第3項の規定に基づき指定管理者として指定を受け、公の施設の管理を行う法人その他の団体
  4. 地域にける芸術文化活動の振興に資することを目的として民法第34条の規定により設立された法人(2.を除く)のうち、地方公共団体が基本金その他これに準ずるものを出資している法人で地域創造が特に認めるもの

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