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公共ホール等求人情報 | 人材育成研修開催情報

人材育成研修開催情報
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No. 100026
団体名 世田谷パブリックシアター
研修名 『ワークショップ論―演劇ワークショップの力』
内容 ■「ワークショップ」という言葉も珍しくなくなり、いまや劇場や文化施設、学校など、地域のさまざまな場で実践されるようになりました。こうした地域への活動の広がりと共に、ワークショップのバリエーションも増え、ワークショップそして演劇ワークショップの捉え方も多岐にわたるようになってきています。本講座では、ワークショップの本質について改めて捉えなおし、演劇活動とワークショップの関係について再考することを目指します。同じ問題意識を持つ皆さんが出会う場にもなるように、1日2講座ずつスケジュールしています。最後には共に話し合いを進めていく場も設けたいと思っておりますので、みなさまふるってご参加ください。

(1)「ワークショップ概説 ―理論と広がり―」
2009年12月13日(日)16時〜18時
講師:高尾隆(東京学芸大学芸術・スポーツ科学系音楽・演劇講座演劇分野特任准教授)

(2)「演劇とワークショップ」
2009年12月13日(日)18時45分〜20時45分
講師:熊谷保宏(日本大学芸術学部准教授)

(3)「アウグスト・ボアール『試みの演劇』の成立背景 ―ラテンアメリカ民衆演劇運動とブレヒト受容―」
2009年12月20日(日)13時〜15時
講師:里見実 (國學院大學非常勤講師)

(4)事例紹介
2009年12月20日(日)
15時45分〜16時45分 「ブラジル市民生活におけるボアール演劇」
講師:辻朋子 (ボアール研究、演劇ワークショップコーディネーター)

17時〜18時 「『人間彫刻』で織り成す井戸端会議!? 〜宝塚フォーラムシアタークラブの6年〜」
講師:松田裕樹 (「楽しく変化を起こす劇的ワークショップ」ファシリテーター)

(5))「PETAサマーワークショップ ―フィリピンで1週間缶詰の演劇ワークショップ」
2010年1月23日(日)13時〜15時
講師:菊地敬嗣 (PETAサマーワークショップ実行委員会)

(6)「農村生活改善運動と演劇・ワークショップ」
2010年1月23日(土)15時45分〜17時45分
講師:片倉和人 (NPO法人農と人とくらし研究センター代表理事)

(7)「演劇ワークショップの実践報告とそこからみえてくる可能性
〜水俣、そしてアチェ(インドネシア)での経験を中心に」
2010年1月24日(日)13時〜15時
講師:花崎攝 (演劇デザインギルド)

(8)ディスカッション
2010年1月24日(日)15時45分〜17時45分
対象 □ 舞台技術系   ■ 制作系    ■ その他シンポジウム・フォーラムなど
募集人員 20名
日時 ●2009年12月13日(日) (1)16時〜18時 / (2)18時45分〜20時45分
●2009年12月20日(日) (3)13時〜15時 / (4)15時45分〜16時45分&17時〜18時
●2010年1月23日(土) (5)13時〜15時 / (6)15時45分〜17時45分
●2010年1月24日(日) (7)13時〜15時 / (8)15時45分〜17時45分
会場 世田谷文化生活情報センター
(1)(2)ワークショップルーム(キャロットタワー4階)
(3)〜(8)セミナールーム(キャロットタワー5階)
受講料 (1)〜(7)各回共に1500円、9000円(全日参加)
(8)はそれまでの参加者対象で無料
申込み期間 先着順、定員になり次第終了します
申込方法 ⇒http://setagaya-pt.jp/workshop/2009/12/post_150.html
特記事項 [助成] アサヒビール芸術文化財団

申込み、問い合わせ先

郵便番号 〒154−0004
住所 東京都世田谷区太子堂4−1−1キャロットタワー5階
世田谷パブリックシアター学芸
電話番号 03−5432−1526 
担当者氏名 世田谷パブリックシアター学芸
地域 □北海道・東北 ■関東 □中部 □近畿 □中国・四国  □九州・沖縄 
ホームページ http://setagaya-pt.jp/workshop/
掲載可能な団体は公立文化施設を運営する地方公共団体や関連の公益法人等(注)です。
    (注)
  1. 地方公共団体
  2. 地域における芸術創造活動の振興に資することを目的として民法第34条の規定により設立された法人のうち、地方自治法の一部を改正する法律(平成15年法律第81号。以下「改正法」という。)附則第2条の規定により、なお従前の例によることとされた改正前の地方自治法第244条の2第3項の規定に基づき公の施設の管理を行うもの
  3. 改正法による改正後の地方自治法第244条の2第3項の規定に基づき指定管理者として指定を受け、公の施設の管理を行う法人その他の団体
  4. 地域にける芸術文化活動の振興に資することを目的として民法第34条の規定により設立された法人(2.を除く)のうち、地方公共団体が基本金その他これに準ずるものを出資している法人で地域創造が特に認めるもの

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