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公共ホール等求人情報 | 人材育成研修開催情報

人材育成研修開催情報
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No. 100051
団体名 公益財団法人東京都歴史文化財団 東京芸術劇場
研修名 平成25年度アーツアカデミー 東京芸術劇場プロフェッショナル人材養成研修
内容 舞台芸術に関わる専門人材を育成するため、東京芸術劇場では、アーツカウンシル東京が行う人材育成事業「アーツアカデミー」の一環として、将来、公立文化施設やアートNPO等の舞台芸術分野で活躍する志を持つ研修生を、募集します。

このたびの二次募集は、短期コース・舞台技術分野のみが対象です。

○研修目的
公立文化施設等の公的機関や芸術団体等でプロデューサーやコーディネーター、舞台技術者として活躍することを目指す若手人材に対し、本格的なクラシック音楽、演劇・舞踊等の専用ホール及びスタッフを有し、積極的な創造発信を行う東京芸術劇場の特性を活かし、レクチャーやゼミ、現場体験を通じて、それぞれの業務に必要な知識や技能を付与するとともに、他の劇場関係者とのネットワークをつくる機会を提供することにより、若手人材の資質の向上又はキャリアチェンジに資することを目的としています。

○募集コース
 短期コース 舞台技術<舞台、照明又は音響>分野

○研修内容
 海外・国内公演作品の現場業務

○応募資格
職業として、劇場等での舞台技術者を目指し、研修期間中、高い意欲を持ち、真摯な態度で研修に取組める方。
下記のいずれかに該当すること。
・舞台技術者で、3年以上の実務経験がある方(劇団、舞台製作会社、フリーランス、大学及び大学院等)。
・公立文化施設の技術スタッフで、スキルアップを望んでいる方。
年齢22歳以上35歳位までであること。
対象 ■ 舞台技術系   □ 制作系   □ その他シンポジウム・フォーラムなど
募集人員 1人
日時 ○研修期間
平成25年8月〜10月
研修内容により研修日は、週2日程度〜週5日程度まで変動します。
短期コースの研修生は、上記研修期間以外の日に開催する講座・ゼミを受講することができます(研修年度内のみ)。
研修への取組み姿勢に問題が見られる場合は、研修期間中であっても受講を取消すこともあります。
研修時間は、平日の8時45分から17時30分を基本とし、週に1〜2回程度、13時15分から22時00分までを研修時間とする日があります。
また、土曜、日曜、祝日においても研修日が設定されることがあります。
会場 ○研修場所
 東京芸術劇場、東京舞台芸術活動支援センター(水天宮ピット)その他
受講料 無料。食事代や東京芸術劇場までの交通費は、各自負担となります。
 ※当劇場以外の場所で研修する場合には、当劇場から研修地までの交通費は、実費弁償します。
申込み期間 平成25年4月18日〜平成25年4月30日 ※必着
申込方法 応募書類の受付は郵送によります。詳しくは、東京芸術劇場HPをご覧ください。
 http://www.geigeki.jp/info/20130418-3/

 選考方法は、以下のとおりです。
(1)第一次選考 書類審査
 「履歴書」等及び課題論文(1600字以内、指定の様式)による書類選考
(2)第二次選考 面接
 面接日 平成25年5月11日(土)
 第一次選考合格者に対して、主として人物及び識見についての面接を行います。
(3)第二次選考会場
 東京都豊島区西池袋一丁目8番1号
 東京芸術劇場
特記事項 ○報告書の作成・提出
研修生には、研修期間中に携わった業務について、当劇場が定める具体的な課題を基に所定の期間内に報告書を作成し、提出していただきます(短期は1回を予定)。
なお、報告書内容が一定の水準を満たすよう当劇場から指導する場合があります。
また、一定の水準を満たす内容の報告書の提出に対しては、研修生に対して1回あたり750,000円(税込)を、支払います。
上記金額には、通信費及び報告書作成に係る事務経費を、含みます。
報告書の内容及び受講態度等の評定により、減額することもあります。
雇用契約ではありませんので、労災保険、雇用保険、社会保険の適用はありません。
公共劇場等勤務先から派遣される研修生の場合については、別途当劇場と派遣元と協議の上、条件その他を決定します。
 
○保険
研修生の研修期間中の万が一の怪我に備えて、当劇場の負担で傷害保険に加入します。

申込み、問い合わせ先

郵便番号 〒171-0021
住所 東京都豊島区西池袋1-8-1
電話番号 03(5391)2116
担当者氏名 事業企画課 人材育成担当
地域 □北海道・東北 ■関東 □中部 □近畿 □中国・四国  □九州・沖縄
ホームページ http://www.geigeki.jp/
掲載可能な団体は公立文化施設を運営する地方公共団体や関連の公益法人等(注)です。
    (注)
  1. 地方公共団体
  2. 地域における芸術創造活動の振興に資することを目的として民法第34条の規定により設立された法人のうち、地方自治法の一部を改正する法律(平成15年法律第81号。以下「改正法」という。)附則第2条の規定により、なお従前の例によることとされた改正前の地方自治法第244条の2第3項の規定に基づき公の施設の管理を行うもの
  3. 改正法による改正後の地方自治法第244条の2第3項の規定に基づき指定管理者として指定を受け、公の施設の管理を行う法人その他の団体
  4. 地域における芸術文化活動の振興に資することを目的として民法第34条の規定により設立された法人(2.を除く)のうち、地方公共団体が基本金その他これに準ずるものを出資している法人で地域創造が特に認めるもの

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